【無痛分娩まとめ】必見!無痛分娩って何?痛みは?安全性は?費用は?

あなたは無痛分娩と聞いて、どのようなイメージがありますか?

本当に痛くない?
事故が多いと聞いたことがある・・・
興味はあるけど、通常分娩より高いのでは?

この様にネガティブなイメージが多いのではないのでしょうか。

この記事を読んでいただいている方は、妊娠し無痛分娩を検討されている方、将来的に妊娠した時に無痛分娩を選択肢として考えている方、またはパートナーの方が妊娠された方などが多いのではないでしょうか。

そのような方に向け、無痛分娩の解説メリットやデメリット施設選びのポイントについてまとめています。

無痛分娩とは?

そもそも、なぜ出産は痛いのでしょうか。

まず、出産に痛みが伴うメカニズムについて説明します。赤ちゃんが生まれるために子宮が収縮、子宮口が拡大するにつれ痛みがおき、これを陣痛といいます。

また、赤ちゃんが狭い産道を通ることでその周りが引き伸ばされることで発生する痛みもあります。胎盤や臍帯(さいたい)を輩出することに伴う痛みを後陣痛と呼びます。

無痛分娩とは

無痛分娩とは、一般的に下半身の痛みを緩和する「硬膜外鎮痛法(こうまくがいちんつうほう)」と呼ばれるものです。

これは硬膜外という背中にある脊髄の近くの場所に麻酔を打つ方法で、神経の伝達をブロックすることで、痛みを感じにくくするものです。

どれくらいの人が無痛分娩を選択しているのか

日本で無痛分娩を選択する人は2007年の調査では2.6%でしたが、2016年には6.1%に増加しており、年間約5万人以上の妊婦さんが無痛分娩を行なっていると概算されています。

一方海外では、アメリカは73.1%、フランスでは1981年にはわずか4%だった無痛分娩率は2016年には82.2%まで上昇しています。

他にもイギリスが60%、カナダが57.8%、スウェーデンが66.1%、フィンランドが89%と、北米やヨーロッパでは広く無痛分娩が行われています。

その一方でイタリアとギリシャは20%と無痛分娩の割合は高くなく、国により状況は異なります。

アジアでは韓国が40%、中国が10%、イスラエルが60%、シンガポールが50%とこちらも国によって状況は異なりますが、日本よりは高い水準となっています。

なぜ日本は無痛分娩が少ないのか

日本は海外と比べ無痛分娩が進んでいませんが、その理由として「出産時の痛みを乗り越えてこそ、母親になれる」、「痛みを我慢することで子どもへの愛情が深まる」といった、日本独自の考えが根強いことが挙げられます。

しかし、これには科学的な根拠はありません。加えて無痛分娩は通常分娩と比べて費用が高額で、無痛分娩に対応できる産科麻酔科医の不足で無痛分娩を行っている病院が少ないことも原因の一つです。

無痛分娩にかかる費用や安全性は?

実際に無痛分娩を検討すると、費用やその安全性が気になりますよね。下記で詳しく解説します。

無痛分娩にかかる費用

無痛分娩の費用は健康保険の適用とならないため、基本的には自己負担となります。

少し前のデータとなりますが、平成16年に日本産科麻酔学会は、会員所属の分娩施設を対象に無痛分娩について調査を行い、硬膜外無痛分娩を行う46施設からの回答を得ました。

それによると、通常の分娩費に加えて以下の費用が必要とのことです。

  • 個人施設 0~5万円
  • 一般総合病院 3~10万円
  • 大学病院 1~16万円

通常分娩の費用が50万円だとすると、無痛分娩は50〜66万円となることが多いようです。しかし費用は病院によって異なりますので、実際に無痛分娩を希望する場合は事前に検討している病院に問い合わせをするのが良いでしょう。

事故のニュースを聞くが、安全性は大丈夫か

2011年から2017年までに無痛分娩を行った母児の死亡、障害の合計7事案が報道されたことにより、無痛分娩=事故が多い?、というイメージが世間に広がりました。

それを受け、政府は厚生労働科学特別研究「無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究」を立ち上げました。

研究によると、2010年から2016年の間に妊娠中から産後1年以内に亡くなった271例のうち無痛分娩による死亡数は14例と、全体の5.2%でした。

しかし、無痛分娩による死亡数が決して高い割合ではないことがわかります。

日本での年間出産数は100万件ほどで、妊産婦死亡率は1%未満、無痛分娩ににおいては年間5万人以上の妊婦さんが行っていることから、上記の死亡数と照らし合わせると6年間で30万人が無痛分娩を行っていて死亡数が14例と、無痛分娩による死亡率も1%未満です。

しかし出産自体が今もなお、決して安全なものではなく、命がけで行うものです。無痛分娩を希望する場合は必ず事前に担当医の説明を受け、自分が納得して出産に臨むことが必要です。

無痛分娩のメリット・デメリット

無痛分娩におけるメリットとデメリットをまとめます。

メリット

  • 陣痛や出産に伴う激しい痛みが和らぐ
  • 赤ちゃんへのストレスを軽くし、子宮胎盤の血流量を維持できる
  • 完全に痛みを感じないわけではなく張る感じは残り、いきむ感覚や赤ちゃんが生まれる感覚は感じながら出産することができる
  • 痛みが抑えられるため体力や気力の消耗が少なく、産後の回復が早い

デメリット

  • 血液が凝固しにくい病気など、妊婦さんの状態によっては無痛分娩ができない場合がある
  • 前述した通り、通常分娩より費用が高い
  • 頻度は高くありませんが、麻酔や陣痛促進剤による合併症の可能性がある
  • 赤ちゃんへの影響は少ないとされるが、吸引分娩、鉗子分娩の割合が増える

施設選びのポイント

無痛分娩を希望する場合、どのようなことに注意して施設を選ぶべきか、ポイントを3つ挙げました。

無痛分娩の対応の日時

病院によって、無痛分娩の対応できる日時が限られているところもあります。

麻酔科医の勤務が日中のみで、日中しか無痛分娩が受けられない場合は事前に入院し陣痛促進剤を使用し計画分娩となるか、麻酔科医がいない時に陣痛がきた場合は無痛分娩ができないことがあります。

陣痛が来たタイミングで無痛分娩を希望する場合は、24時間対応可能な病院を選ぶ必要があります。

緊急時の対応を確認する

通常分娩であっても無痛分娩であっても、出産は必ずしも安全ではありません。

緊急時にはどのような対応となるのか、例えば個人の産院の場合は近くの総合病院と提携しているかなどを確認しましょう。

担当医について

無痛分娩は特殊な麻酔行為が必要なため、専門である産科麻酔科医が行うのが望ましいとされています。しかし、産科麻酔科医自体の数が少ないため、産科医が行う場合もあるようです。

厚生労働省が定めた「麻酔科標榜医」という麻酔科の資格があり、そのような医者の有無など、無痛分娩の医師の体制、実績の確認も大切です。

まとめ

いかがでしたか?

欧米諸国ではすでに無痛分娩は一般的であり、日本でも広がりつつあります。しっかりと体制の整った施設を選ぶことで、安全性も通常分娩とほぼ変わりないと言えます。

これから出産を迎える方は、出産時の選択肢に無痛分娩を加え【自分らしいお産】となりますように。

またパートナーの方や周りに妊婦さんのいる方は、正しい知識を持ち妊婦さんの選択を尊重してあげられるようにしたいですね。

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