半年タイミングを見てもらったけれど妊娠しなかった私に先生は「人工授精にステップアップしましょうか」と言いました。でも人工授精は保険が利かないので一度に支払う金額が高額になります。
私は少しでも負担を軽減したかったので不妊治療助成金を申請することにしました。実際に不妊治療助成金を申請した私の体験談をお伝えします。
この記事では、以下のような不妊治療助成金について詳しくお伝えしています。
- 不妊治療助成金って何？
- 受けるためにはいくつか条件がある！
- 不妊治療助成金を申請するために必要な書類
後でも紹介しますが、一般不妊治療助成金は誰でも受けられるものではありません。43歳未満という年齢制限もあります。住んでいる地域によって受けたくても受けられない人もいます。
家計を圧迫する不妊治療、市や町の援助を少しでも受けられるなら受けましょう。
人工授精は保険適用外！？どんどん費用がかさむ！
人工授精は保険がききません。私が通っている病院は人工授精の費用が1回13200円でした。
卵管通水検査をしたり、タイミングを見てもらったりしていたときもお金はいりました。でも人工授精にステップアップした途端、一気に月々支払わなければいけない額が跳ね上がったという感覚を覚えたのです。
毎月5千円ほど支払っていたお金から1万円近くも多く支払わなければならなくなります。不妊治療を続けていくには、金銭的不安や精神的苦痛がつきまといます。痛みなどの精神的苦痛はまぬがれません。それならせめて、もらえるものはもらって金銭的不安を少しでも和らげたほうが妊活のためにも良いのではないでしょうか。
人工授精からではなく、不妊と診察された時点からの費用がもらえる
私は不妊治療助成金について調べてもよく分からなかったので、説明を聞きに住んでいる地域の役場に行ったのです。そこで、一般不妊治療助成金は不妊と診断された時点からもらえるということを知りました。
つまり、人工授精をすることになってからではなくて、タイミングをとっていたときも、排卵をうながすために注射をしたりしていたときも助成金内容に含まれます。
支払った金額が5万円以上だと適用されるのです。なんと私が支払った金額は約64000円。今まで不妊治療にかかったほとんどの金額を助成金で助けてもらえることが分かったのです。
1年度につき5万円は大きい！しかも5年貰える
43歳未満なので43歳の誕生日を迎えるまでの5年間は、1年度につき5万円の助成金がもらえます。
金額だけ見ると、たった5万かと思うかもしれません。でもこの5万円、私がステップアップした時期が良かったのかすごく助かりました。以下でどうしてそう感じたのか詳しく説明します。
不妊治療助成金の交付をしていない地域もある！事前に調べてみよう
私が申請した町役場でお話を聞いたところによると、一般不妊治療助成金は住んでいるところによってないところもあるそうです。まずは自分の住んでいるところで一般不妊治療助成金の申請が可能なのか確認してみましょう。
不妊治療助成金について
実は不妊治療助成金には一般と特定の2種類があります。さらにいくつか指定された書類をそろえなければ不妊治療助成金を受けることができません。詳しくお伝えします。
一般と特定があって人工授精は一般不妊・不育症治療費助成金にあたる
不妊治療助成金には一般不妊・不育症治療助成金と特定不妊治療助成金があります。人工授精は一般不妊・不育症治療助成金にあたります。特定不妊治療助成金とは体外受精や顕微授精をすることになった際に適用されるのです。人工授精からさらにステップアップした段階ですね。
不妊治療助成金を受けるのにどんな書類が必要なの？
では不妊治療助成金を受けるためにはどんな書類を用意しなければならないのでしょうか。
- 一般不妊及び不育症治療費助成金交付に係る受診等証明書
- 一般不妊及び不育所治療に係る領収書
- 法律上の婚姻をしている夫婦であることを証明する書類
・本籍地が本町の場合は省略できます。
・本町以外の場合は、新規で申請される方は戸籍謄本（又は夫婦両方の身分事項が記載されている戸籍抄本）で発行日から3ヶ月以内のものの提出が必要です。2回目以降の申請で、住民票で法律上の夫婦であることを確認できる場合の提出は不要です。- 夫及び妻の住所地を証明する書類
・夫婦ともに本籍に住民票がある場合は省略できます。
・単身赴任等で住所地が本町に無い場合は、住所地の市町村が発行する個人番号の記載が無い発行日から3ヶ月以内のものの提出が必要です。- 夫及び妻の所得金額を証明する書類
・1～5月に申請される場合は前々年所得の記載がある課税証明書
・6～12月に申請される場合は前年所得の記載がある課税証明書が必要です。
・転入などにより本町において確認できない場合は前住所地の市区町村の発行する課税証明書の提出が必要です。- 夫及び妻が町税を滞納していないことを証明する書類
- 夫及び妻の印鑑
- 夫及び妻の保険証
※3～6の書類に関しては同意書の記入があるので本町の当町役場で確認できる場合は省略できるとのことでした。
注意点も…
これらの書類をそろえて毎年3月末日までに申請の手続きをしましょう。また、一般不妊治療助成金は、市町村からもらえますが、一般不妊治療助成金制度がない地域もありますので、あなたの住んでいる市町村のホームページで確認してみてください。
今回紹介したのは私の地域での助成金や書類の内容です。用意する書類も若干違う可能性がありますのでチェックしましょう。
不妊治療助成金を受けられる条件
書類が揃えば妊活中の女性であれば誰でも助成金を受けられるわけではありません。
まず指定された病院に受診していることが大前提です。他にも不妊治療助成金をもらうには以下のような条件があるのでクリアしていなければなりません。
妻の年齢が43歳未満
夫の年齢は何歳でもいいのですが、妻の年齢が43歳未満と決められています。妻が43歳になる誕生日前日までの治療が対象です。
町税の滞納をしていない
町税の滞納をしていると、不妊治療助成金は受けられません。提出する役場で調べられます。
夫婦の片方、またはどちらもが申請した町に住所があること
夫婦のどちらか、または両方が申請した町に住所がなければいけません。
所得の合計が730万未満
夫・妻の前年の所得の合計が730万円未満の場合に助成金の対象となります。
※もし申請日が1～5月の場合は前々年の所得の合計が730万円未満でなければなりません。
夫婦で医療保険の被保険者、組合員、被扶養者のいずれか
夫婦どちらもが、医療保険の被保険者、組合員、被扶養者のいずれかである必要があります。
婚姻の届け出をしてある
申請日時点で、婚姻の届け出をしている夫婦でなければなりません。
病院にかかり、不育症・不妊症と診断され治療を受けた
病院にかかって不育症・不妊症と診断がつき治療を受けていることが必要です。
不妊治療助成金を使って金銭的負担を軽減！
人工授精にステップアップするなら、不妊治療助成金を強くオススメします。まずはあなたの住んでいるところが一般不妊及び不育症治療費助成金を支給してくれるかどうかを調べてみましょう。
さらに紹介してきた条件をクリアできているかを確認するのです。受けられると分かったなら、多少面倒に感じても申請するメリットはたくさんあります。金銭的負担が軽減されたことでストレスが減って妊娠に繋がるかもしれませんよ。
私は不妊と診断されてから1回の人工授精をするまで約8か月にかかった費用のほとんどを助成金に助けてもらえることが分かりました。
相当気持ちは軽くなり、妊活に前向きな気持ちになりました。書類の準備は大変だけど、この制度があって本当に良かったと感謝しています。あなたも是非活用してみてください。